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一般社団法人

Peace of New Earth

設立趣意

 

   Peace of New Earthは、2010年の実行委員会設立当初から、心の在り方などを最も大事なこととして様々な活動に取り組んできました。Peace of New Earthそのものは特定の宗教とは関係ありませんが、古より連綿と続いてきた日本独特の暮らし方や価値観を大事にしています。

   単なる家族といった物質的な価値観を超えて、特に心の在り方や魂のつながりといった価値観を共有し、誰もが幸せに過ごせる新しい世界を子どもたちと一緒に創り上げたいと考えています。6年前の東日本大震災で分かったことは、家族のきずなも大切なことではあるのですが、震災によって親を失った孤児をみても分かるとおり、家族という単位、地域という単位のみの価値観ではこの社会を維持できなくなっている時代が来ているのではないでしょうか。

    こうしたことから、Peace of New Earthでは、新しい価値観をともに築いていける大人と子どもが融合したコミュニティを志向しています。 

 心を入れ替え、どうやったら誰もが内なる平和(Peace in mind)を抱きながら暮らしていけるのか、新しい平和な地球(Peace of New Earth)を創り直すことができるのか、考え直すきっかけとなることを願いつつ、私たちは活動しております。

    2015(平成27)年には、Peace of New Earth実行委員会は法人化に向けて作業を進め、2016(平成28)年1月に「一般社団法人Peace of New Earth」(非営利型法人)として認証を受け、新たな船出を始めました。

    2016(平成28)年度からは、かねてよりの当団体の目標である、家庭や学校などにおける人間関係に悩み苦しんでいる子どもたちのための学校(学園)を設立するための準備を行いました。今後も、香川県内各地での学校(学園)候補地のご縁と、皆様方のご協力をいただきながら、将来的な学校(学園)の設立に向け、一同邁進していく所存です。なにとぞ皆様方の温かいご支援・ご協力を賜りたくお願い申し上げる次第です。

    私たちは、たくさんの方々のお力を借り、見えない力に支えられながら、新たな取組にチャレンジしていきたいと考えています。皆様にとって幸多くありますよう、お祈り申し上げます。

                                                                                                           2019年8月

各事業の概要

 

1.教育・学問実践等事業

   教育・学問実践等事業は、国内・国外に関わらず、教育及び学問の研究並びに実践を行うプロジェクトの画運営を行うとともに、人材育成、職業訓練並びに普及啓発等を実施する事業です。

   具体的には、国内では、人間の可能性に着目し、科学的根拠に基づいた学問を行うための研究及び実践をめるとともに、香川県内に学校(学園)を設立することを目指して、自治体や専門家、連携団体等の協力を得ながら、教育・学問の普及等を実施していくこととします。

2.児童・障がい者等援助事業

   児童・障がい者等援助事業は、引きこもりや不登校問題、児童虐待防止及び自殺防止等に関連して、児童や障がい者等を対象とした援助やカウンセリング、普及啓発等に関する事業を行うものです。

 具体的には、引きこもりや不登校などの理由により、教育や学問等を受ける機会や意欲を失った児童等を主な対象として、将来的に香川県内等に学校(学園)を設立し、教育・学問を受ける場を新たに創ることを予定しています。また、他団体等と連携することにより、児童虐待防止や自殺防止等のための普及啓発やカウンセリングなどの援助を行うこととします。

3.環境プロジェクト推進事業

 環境プロジェクト推進事業は、これまで培ってきた環境問題に取り組むプロジェクトを企画し参画するなど、国内及び国際的な地球環境の保全並びに普及啓発を行う事業です。

 具体的には、2010年から参画してきた先進的で中心的な役割を果たしてきた環境プロジェクト「うどんまるごと循環プロジェクト」の経験を活かし、地球への負荷を低減させるプロジェクトの企画などを推進するととします。当団体は、同プロジェクトの中核的な活動を担っています。

4.ネットワーク構築等事業

 1~3の事業を達成するため、他団体等とのネットワークの構築及び協働取組により推進する事業、その的を達成するための環境整備など基盤整備事業を行うものです。

   具体的には、他の子ども向けのNPO団体「レインボー天使クラブ」やアーティスト・よさこい踊り団体等との人的な連携、官公庁や自治体とのネットワーク構築をさらに強化し、協働連携を進めていきます。

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